トヨタ自動車の年収は総合職、一般職、期間従業員など様々

投稿日：2015年9月28日更新日：2016年12月5日

トヨタ自動車は総売上高25兆円を超え、経常利益で約1兆4千億円で、日本最大、世界最大の自動車メーカーです。

日本の産業界での影響力は絶大です。日本の春闘相場においても同様です。

そのためトヨタ自動車の年収について期待できそうですね。

実際にトヨタ自動車の年収についてみてみましょう。

目次です。

トヨタ自動車の年収、総合職、一般職、技能職

いろいろな企業の年収に関して情報を提供しているサイトである「年収ガイド」によると、トヨタ自動車の年収は約751万円です。

これは全職種での社員の平均です。

年代別でみてみると、

になります。

上場企業の平均年収から見て、十分高い水準であるといえますが、世界のトヨタにしては思ったより高くないと感じます。

この数字は大卒や高卒などを含めた平均ですが、大卒社員の総合職と高卒中心の一般職や技能職とでは賃金水準がかなり異なります。

この平均年収は、人数が多い一般職や技能職に合わせています。

大卒社員の総合職の年収は、実は751万円よりもずっと高く、たとえば総合職で出世が早い人は40歳課長で約1200万円になるそうです。

これぐらいになると、さすがトヨタだなと思えるのではないでしょうか。

トヨタ自動車には総合職、一般職、技能職以外に、期間従業員も働いています。

期間従業員も製造業としては破格の待遇で、高卒の製造ラインで働いている20歳では、年収約400万となります。

さらに期間従業員で働きが評価され、正社員に登用されることもあります。

正社員に登用されれば、先ほどの平均年収の賃金体系になるわけです。

自動車業界自体の将来について見てみると、今後も発展途上国においては、ガソリン車が今後も中心となり、人口が増大していくなかで、自動車の需要が落ちることはないでしょう。

他方、国内や先進国においては、人口が減少していく傾向にはありますが、高度に進んだインターネット社会では、物の流れはドアツードアであり、物流における自動車の役割は減ることはないでしょう。

国内や先進国において変化が起こるとすると、それはガソリン車から電気自動車に主役が移ることでしょう。

それによって日本の自動車メーカーが得意としてきたエンジンから、バッテリーへと動力が変化していくことで、自動車を構成するパーツが少なくなり、自動車産業以外からの業者参入、たとえば、電機業界や通信業界からの参入が見込まれます。

そこで新たな競争の局面が展開されることが予想されます。

また、国内では電気自動車の普及において現在課題となっているバッテリーを充電するためのインフラ設備の整備が、これからの中心となっていき、自動車の製造そのものから、国土全体を整備していくため、国と一体となって産業を作っていくことでしょう。

そういった意味で、自動車産業はこれからも激しい競争にさらされますが、トヨタ自動車の年収は今後も十分な水準が維持されると見込まれます。